【水戸・ひたちなか】地震の揺れを約半分に！「減震UFO-E」×大容量蓄電池で災害時も安心な家づくり

こんにちは。イシンホーム水戸・ひたちなか店を運営する、株式会社大須賀工務店です。

家づくりを考え始めたとき、多くの方が気にかけるのが「地震のとき、この家は大丈夫なのだろうか」という不安ではないでしょうか。
茨城県は、地震が少ない地域だと思われがちです。
しかし実際には、県が独自に大きな被害をもたらすおそれのある7つの想定地震を設定しており、
水戸市では揺れだけでなく液状化による被害も想定されています。

この記事では、これから家づくりを始める方に向けて、「地震に強い家」がどのような要素で成り立っているのかを整理します。
あわせて、当社が手がけるイシンホームのW地震対策と、停電時に電気を供給する大容量蓄電池の仕組みをご紹介します。

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地震に強い家は、特別な構造ではありません。次の4つの対策を組み合わせることで成立します。

1. ①揺れそのものを減らす（減震）＝基礎と土台の間に摩擦ブレーキを組み込む
2. ②倒れない・壊れない構造にする（耐震）＝金物と面材で家全体を一体化する
3. ③家の荷重を面で支える（基礎）＝ベタ基礎で地盤と建物をつなぐ
4. ④停電しても電気を使えるようにする（蓄エネ）＝大容量蓄電池を備える

1〜3が「建物を守る」備え、4が「暮らしを守る」備えです。
この4つがそろうと、揺れによる被害と停電による不便の両方に備えられる住まいになります。
水戸・ひたちなかで注文住宅を検討中の方に向けて、その仕組みと、地域の工務店がどう実装しているのかを解説します。

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地震に強い家は、どうやってつくるのか

STEP1　揺れそのものを減らす（減震）

耐震は「揺れに耐える」考え方です。一方の減震は、地震のエネルギーが建物に伝わる前に、摩擦でブレーキをかける考え方です。
免震や制震とは異なり、土台の下で揺れを減らすため「絶縁工法」とも呼ばれます。

イシンホームが採用する地震ブレーキ「UFO-E」は、2枚の金属板を組み合わせたパッキンです。
1棟あたり100個前後を基礎と土台の間に設置し、地震が起きると各ユニットの摩擦板が
荷重を分担しながら少しずつ動いて、摩擦抵抗によって揺れを伝える力（地震力）を 約1/2（半分）に低減します。

この装置は、木造住宅の新耐震基準（300gal）を超えるような大型地震への対策として開発されました。
熊本地震の実例では、この減震性能が確認されています。揺れを抑えることは、
家具や家電の転倒を防ぐことにもつながります。

STEP2　倒れない・壊れない構造にする（耐震）

揺れを減らしても、建物そのものが弱ければ意味がありません。
そこで重要になるのが、接合部の強さです。

イシンHEIG構造では、木材の接合部にHEIG耐震金物という専用の金物を使用します。
木材に大きな穴を開けずに接合するため、断面欠損が少なく、材本来の強度を保てます。
あわせて、壁倍率3倍の耐震・防蟻パネル（シロアリガードマン）で柱・土台・梁を一つの箱のように固定し、地震の力を面全体で受け止めます。

イシンホームでは、つくば防災科学研究所の実験で「阪神・淡路大震災クラス（震度7相当）の揺れに8回耐える」ことを確認しています。
繰り返しの大きな揺れにも耐えられる点は、余震が続く地域では心強い仕様です。

STEP3　家の荷重を面で支える（基礎）

建物を支える基礎も、地震対策の一部です。イシンホームが採用するのは家全体ベタ基礎工法。
立ち上がり部分だけでなく、底面の一面も鉄筋コンクリートでつくる基礎です。
家の荷重を点ではなく面で支えるため、不同沈下が起きにくく、地面をコンクリートで覆うことで湿気やシロアリの侵入も防ぎます。

STEP4　停電しても電気を使えるようにする（蓄エネ）

ここまでが「建物を守る」備えです。もう一つ忘れてはならないのが、災害後の暮らしです。

大きな地震のあとは、停電が数日続くことがあります。
電気が使えないと、照明・冷蔵庫・スマートフォンの充電・給湯器が止まり、避難所へ行かざるを得ない状況になりかねません。
そこで効果を発揮するのが大容量蓄電池です。

イシンホームの標準仕様では、容量13.5kWhの水冷式蓄電池（Tesla Powerwall）を採用しています。
13.5kWhは、4人家族が1日に使う電力をまかなえる容量の目安とされています。
停電が発生すると自動でバックアップモードへ切り替わり、家の中の電化製品に電気を供給します。 メーカー（Tesla）の製品保証は10年、
水冷式で長期間安定した性能を発揮する点も特徴です （有償の延長保証を利用した場合は最長15年・20年に延長できます）。

日頃は太陽光発電でつくった電気をためて夜に使い、停電時には非常用電源として使う。
蓄電池は、省エネと防災の両方を担う設備です。

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大須賀工務店（イシンホーム水戸・ひたちなか店）の実装例

当社は1902年（明治35年）創業、茨城県央地域に根ざして120年を超える総合建設会社です。
公共工事や商業施設の建築にも携わってきた経験をもとに、住宅でも「ハウスメーカーの性能と、工務店の自由さ」を両立した提案を行っています。

設計の考え方はデザイン・性能・設計、設備の詳細は家計に優しい高性能設備のページでご確認いただけます。

なお、標準仕様の範囲はプランにより異なる場合があります。
個別の仕様はお打ち合わせの際にご確認ください。

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茨城県の地震リスクと、水戸・ひたちなかで家を建てるときの視点

茨城県は、県およびその周辺における過去の地震被害や断層の分布を踏まえ、大きな被害をもたらすおそれのある7つの想定地震を設定しています。
また、水戸市では揺れによる被害だけでなく、液状化による被害が大きいと想定されています。

つまり、水戸・ひたちなかエリアは「地震が少ない地域」ではなく、
備えを前提に家づくりを考える地域だといえます。ここで確認しておきたいのが、次の3点です。

確認項目	なぜ重要か
減震・制振の装置が入っているか	揺れそのものを減らせれば、家具の転倒や室内の被害を抑えられる
接合部の金物と耐力面の仕様	揺れに「耐える」構造の強さを左右する
停電時の電源をどう確保するか	発災後の数日間を自宅で過ごせるかどうかが変わる

液状化が想定される地域では、地盤改良や基礎の形状も検討事項になります。
土地選びの段階からご相談いただければ、地盤調査の結果をもとにご提案します。

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よくある質問（FAQ）

Q1. 減震装置があれば、耐震性能は考えなくてよいですか？

A. いいえ。減震は揺れを減らす対策であり、建物そのものの強さを保証するものではありません。
減震と耐震は組み合わせて初めて効果を発揮します。当社では両方を備えた仕様でご提案しています。

Q2. 蓄電池があれば、停電時も普段どおりの生活ができますか？

A. 蓄電池があれば、停電時も照明や冷蔵庫などの電化製品を使えます。
ただし使用できる時間は、電力の消費量や天候によって変わります。
すべての家電を同時に使うと早く消費するため、停電時は使用する機器を絞ることが推奨されています。

Q3. 水戸・ひたちなかで建てられますか？

A. 当社は水戸市・ひたちなか市を中心に、那珂市・笠間市・日立市など茨城県央地域を施工エリアとしています。
エリア外の場合はお問い合わせ時にご確認ください。

Q4. 地震対策を充実させると、費用は高くなりますか？

A. 減震装置や金物、蓄電池は費用がかかる設備です。一方で、補助金を活用できる制度もあります。
費用対効果を含めて、資金計画のご相談を承っています。

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見学会・相談会を毎月開催しています

地震に強い家は、言葉で聞くより実際に確かめるのが一番わかりやすいものです。
当社では、モデルハウス見学会や完成見学会を定期的に開催しています。
構造の考え方や蓄電池の実物をご覧いただき、光熱費や資金計画のシミュレーションもご相談いただけます。